大丈夫のレベルの違いについて

住宅の横綱の“耐震”

「住宅の横綱」大和建設の家は
「倒れない」ではなく「壊れない」家!
「倒れない」ではなく「壊れない」家

どこの会社でも大丈夫なんじゃ?

新築住宅ならどこの会社で建てても大丈夫なんじゃないの?

A. スタッフ

そうですね、「現在の新築住宅であればどこの会社で建てても大丈夫なんじゃないの?」
というお客様も数多くいらっしゃいます。
確かにそれは、ある意味で間違っていません。
というのは、「大丈夫」をどのレベルで考えるか、によるからです

下の画像(実大振動実験)をご覧ください。
(著作権の問題上、動画でお見せできないのが残念です。ご来店の際、是非ご覧ください)
実はこの3つの建物は全て、現在の建築基準法にきちんと適合した建物です。
それが耐震等級1や2の建物の場合、震度6~7クラス(阪神大震災と同等)程度の地震で、あちこち破損しているのです。
しかも大地震の後は余震が続きますから、これ以上に建物は傷みます。
その後、この建物に心から安心して住むことが出来るでしょうか?
また修復にも相当の費用と時間がかかってしまう事は、容易にご想像いただけると思います。

 

  • 実大振動実験(※震度6~7で実験)

耐震等級1 

建築基準法ギリギリ(等級1)では隅柱が折れた。

 

耐震等級2

等級2では合板や間柱が浮いた。

 

耐震等級3 

住宅の横綱は耐震等級3!!
等級3の建物は損壊が認められなかった。

2004年から3年かけて行われた3棟の実大振動実験
※茨城県つくば市独立行政法人 土木研究所で実施
※記事「日経アーキテクチュア」2006年11月13号より抜粋 


地震のあとの家

地震のあとの家は外壁で中が見えないだけで、中身はこんな風になっているかもしれないので…

阪神淡路大震災

では現在、建築基準法の耐震基準とはどんなものなのでしょうか?

平成7年1月17日、ここ兵庫県南部で阪神淡路大震災が発生しました。

約10万棟の建物が倒壊し、約6000人もの尊い命が失われたことは我々にとって、決して忘れることのできない出来事です。

そして亡くなられた方の8割以上が「圧死」、つまり倒壊した建物の下敷きになって亡くなられたのです。

これを受けて国は平成12年に建築基準法で木造住宅の耐震基準を改正します。

この時に定められた内容は大きく分けて

  • ①基礎の形状
  • ②木材接合部の接合方法
  • ③耐力壁のバランス

の3つです。

 

住宅の耐震性について

この改正により「極めてまれに起こる大地震でも1度では倒壊しない」建物が法律により義務化され、それ以降の建物の耐震性能は大きく向上しました。
確かに倒壊さえしなければ、一度の地震で建物の下敷きになる圧死を免れることができ、阪神淡路大震災のような悲劇を繰り返さずにすむでしょう。

しかし言い換えれば現在の建築基準法で守っているのは「個人の財産(=家)」ではなく「人命」なのです。

先ほどの大丈夫というのを地震の際でも家族が助かると考えるなら現在の建築基準法どおりの家でOKでしょうし、大地震の際でも建物がビクともしないことを望まれるなら、家を建てる前にもっと住宅の耐震性について考えていただきたいと思います。

どういう状態を大丈夫と考えるか

なるほど〜。どういう状態を大丈夫と考えるか、なんですね…

日本の国土面積は世界の0.25%ほどの大きさしかありません。
しかし世界で起こる巨大地震の5回に1回が日本で発生しています。
ここ兵庫県では南海トラフ地震と山崎断層による地震の被害が懸念されており、特にマグニチュード9に達する可能性もある南海トラフ地震の発生確率は、今後30年間で65%以上とも言われています。今から住宅を建てられる方には、是非こういった事を知っていただきたいと思います。

次は「住宅の横綱の家」の設計のプロセスをご説明します。